SDGs関連銘柄(ESG投資・サステナブル投資関連株)

「持続可能な開発目標SDGs(エスディージーズ)」「ESG投資」「サステナブル投資」に関連した注目銘柄は？

近年、耳にしたり目にしたりする機会が増えた言葉かと思いますが、皆様は「SDGs」や「ESG」の言葉の意味合いや、なぜ世界各国が持続的な開発目標を掲げ取り組んできているかなどについて既に把握されていますでしょうか。

2021年度も内閣府が4度目となる「SDGs未来都市」や「自治体SDGsモデル事業」の募集を行ってきていますが、トヨタ自動車、サントリー、パナソニック、イオン、ユニクロ(ファーストリテイリング)、花王、味の素、NTTドコモ、ヤフー、ソニーなど、日本の名立たる大手企業も取り組んできている「SDGs」。

SDGsの達成に向け、2030年までに年間12兆米ドルもの市場が新たに生まれると予測されていまが、今回は話題となってきている「SDGs」や「ESG投資・サステナブル投資」などについて簡単に分かりやすくまとめ、「SDGs達成に関連した事業を展開する国内企業」を「SDGs関連銘柄」と定義し、株価上昇が期待される銘柄についてご紹介してみたいと思います。

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持続可能な開発目標「SDGs(エスディージーズ)」とは？簡単に

SDGs(エスディージーズ)とは、英語「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の頭文字から取った略称で、2015年9月に国連サミットで採択された、2030年を期限とする国際目標です。

「誰一人取り残さない」という理念のもと、経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展を目指し、世界を変えるための17の目標と169の達成基準(ターゲット)が設けられています。

SDGsとして掲げられている17の目標

1.貧困をなくそう
2.飢餓をゼロに
3.すべての人に健康と福祉を
4.質の高い教育をみんなに
5.ジェンダー平等を実現しよう
6.安全な水とトイレを世界中に
7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに
8.働きがいも経済成長も
9.産業と技術革新の基盤をつくろう
10.人や国の不平等をなくそう
11.住み続けられるまちづくりを
12.つくる責任つかう責任
13.気候変動に具体的な対策を
14.海の豊かさを守ろう
15.陸の豊かさも守ろう
16.平和と公正をすべての人に
17.パートナーシップで目標を達成しよう

SDGsとして上記17つのグローバル目標が掲げられています。

「誰一人取り残さない」という言葉はとても優しさに溢れた言葉かと思いますが、貧困や飢餓に苦しむ人、福祉や教育を受けたくても受けれない人、ジェンダー不平等で悩まれている人などについて考える人が増え、1人1人が自分の世代だけのことを考えず、持続的に住みやすい環境、より良い世界へと進んでいくことを願いたいですね。

2030年までに「1日1.25ドル未満で生活する人々」と定義される貧困をなくすにはどうすればいいのか。

2030年までに「新生児」及び「5歳未満児」の予防可能な死亡を根絶するにはどうすればいいのか。

2030年までに全ての子供が無償かつ公正で質の高い初等教育及び中等教育を修了できるようにするにはどうすればいいのか。

なかなか簡単に解決できる目標ではないと思いますし、世界の貧困や教育に対し「自分にできること」となると難しく感じるかもしれませんが、SDGsについて知る人が増えることで、ユニセフに寄付する人であったり、自然環境について考える人が少しでも増えてくるといいですね。

日本政府・外務省におけるSDGsへの取り組み

日本政府がSDGs達成に向けどう取り組んできているかは外務省のホームページで見ることが出来ますが、2015年に国連サミットでSDGsが採択された後、日本政府はまず、その実施に向け国内の基盤整備に取り組みました。

2016年5月に総理大臣を本部長、官房長官、外務大臣を副本部長とし、全閣僚を構成員とする「SDGs推進本部」を設置し、国内実施と国際協力の両面で率先して取り組む体制を整えました。

日本は「持続可能な開発目標(SDGs)推進本部会合」でSDGs関連に9億ドルの支援、30億ドルの取り組み、つまり日本円にして合計約4000億円を投資するとしました。

経済レベルが高い先進国の1つである日本は、SDGs達成に向けた課題解決先進国として世界を牽引していく立場にあるかと思いますが、首相自らこのような宣言をすることは大変意味があり、日本のSDGsに対する姿勢を表しているものだと言えます。

2020年12月の第9回推進本部会合では、2021年のSDGs推進のための具体的施策をとりまとめた『SDGsアクションプラン2021』が決定となりました。

SDGsアクションプランは、毎年12月に翌年分が公表され、6月に内容が見直された拡大版が公表されてきていますが、2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響からか、SDGsアクションプラン2020の拡大版が公表されることなくSDGsアクションプラン2021が公表されました。

2020年12月に公表されたSDGsアクションプラン2021では、これまで内容に変化のなかった日本のSDGsモデルの中核となる3本柱に手が加えられました。

新たに示されたのは、以下の4つの重点事項です。

1.感染症対策と次なる危機への備え
2.よりよい復興に向けたビジネスとイノベーションを通じた成長戦略
3.SDGsを原動力とした地方創生、経済と環境の好循環の創出
4.一人ひとりの可能性の発揮と絆の強化を通じた行動の加速

この4点は、2021年に日本政府が取り組む重点事項として位置づけられています。

この変更は、新型コロナウイルスの影響により、私たちの暮らしや働き方などが激変したことによるかと思いますが、今ある脅威を乗り越えていくことが、現在の私たちの重要課題とされ、SDGsアクションプランでも「感染症対策」が盛り込まれました。

また、SDGsアクションプラン2020までの3本柱も感染症対策が包括された内容に刷新されています。

SDGsアクションプラン2021のサブテーマ『～コロナ禍からの「よりよい復興」と新たな時代への社会変革～』からも、新型コロナウイルスに対峙する日本政府の決意を読み取ることができます。

日本だけでなく世界各国でも新型コロナウイルスの影響により感染症対策が急務となりましたが、日本政府はSDGsにコロナ対策を織り交ぜ推進する流れとなっていますね。

SDGsの身近な例

具体例があった方が分かりやすいかと思いますので、SDGsに含まれる目標の中で身近な例をいくつか挙げてみたいと思います。

SDGsの身近な例【エネルギー】

2017年の国連の資料によると、世界では12億人以上が電力のない環境で暮らしています。

中国・インド等新興国の経済成長などを受け、エネルギー需要は今後も増加が見込まれています。

脱炭素社会実現に向け太陽光や風力等の再生可能エネルギーの普及や、エネルギー効率の向上なども課題となってきていますが、エネルギー関連市場にはこれまでにない大きな市場になると考えられます。

SDGsの身近な例【次世代自動車】

環境省の資料によれば、2015年の世界のエネルギー起源CO2排出量は 5年前より20億トン増加の323億トンとなっています。

CO2排出量削減に向け、ガソリン車からEV(電気自動車)へシフトする流れとなってきていますが、次世代自動車は今後更に大きな市場となってくることが予想されます。

次世代自動車に使われる部品は多岐にわたっており、関連する様々な分野の企業には大きなビジネスチャンスがあります。

SDGsの身近な例【水】

地球上に存在する水の大半は海水で、国連の資料によると利用可能な水は全体の0.8％しかありません。

一方で、生活用水以外にも発電や工業等、水需要は今後も増加が見込まれています。

公益事業の民営化が世界的に進行する中、上下水道分野を中心に水ビジネス市場の成長が見込まれており、関連する企業の業績拡大が期待されています。

SDGsの身近な例【女性雇用・活躍】

「目標5：ジェンダー平等を実現しよう」は他のすべての目標と不可分であると明記されています。

男女平等や女性の社会進出が国際的にますます重要視される中、世界経済フォーラムが格付けするジェンダー・ギャップ指数で日本は153か国中121位で、女性の活躍を推進することは現代社会における必須の課題となっています。

日本は男性が働き女性が家庭というイメージが今でも強い印象ですが、女性活躍に貢献する経営を行っている企業は高い評価を得ており、ジェンダー平等を意識した企業が増えてくることが予想されます。

SDGsの身近な例【食料】

2017年の国連の資料によると、過去20年間の経済成長と農業生産の拡大により栄養不良の人の割合はほぼ半減しました。

しかし、世界ではまだ約8億人が飢餓状態にあります。

人口増加や生活水準向上により食糧需要が高まる一方で資源は限られており、生産性の向上が求められています。

IT(情報技術)やICT(情報通信技術)を活用したスマート農業が話題となってきていますが、バイオやIT・AI(人工知能)などの先端技術を活かした新たな食糧関連市場の拡大が見込まれています。

SDGsの身近な例【医療】

医療技術の発達などで病気による子どもの死者は大幅に減少しましたが、2017年の国連の資料によると、5歳の誕生日を迎えられずに命を落とす子供の数は600万人を超えています。

医療に関する課題は新興国のみならず先進国も抱えており、今後も医療ニーズの高まりが見込まれています。

新型コロナウイルス感染症の拡大によりオンライン診療やワクチン開発を行う企業が注目されてきていますが、医療関連市場が拡大する中、技術力やノウハウを有する企業は業績拡大が期待されます。

ESGとは？SDGsとの違いは？

ESGはEnvironment(環境)・Society(社会的責任)・Governance(企業統治)の頭文字をとった国連で生まれた言葉でSDGsと似た意味を持ちます。

一般的にはSDGsは国際目標であるのに対し、ESGは投資を行う上でSDGsへの貢献度が高い企業に投資する事を「ESG投資」と言います。

投資を企業の「環境・社会・ガバナンス」に寄与するものを投資基準としていることが特徴です。

ちなみにGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が2017年よりESG投資を行っています。

ESG投資は比較的近年に始まった投資手法ですが、毎年飛躍的な伸びを見せており、2012年には約13兆ドルだった世界の運用資産が、2018年には70兆ドルにものぼっていることから、その重要性が窺えます。

SDGs関連銘柄(日本株)一覧

5333 日本ガイシ東1
6752 パナソニック東1
3402 東レ東1
7358 ポピンズホールディングス東1
7732 トプコン東1
5802 住友電気工業東1
6594 日本電産東1
5332 TOTO 東1
4005 住友化学東1
4536 参天製薬東1
6869 シスメックス東1
6367 ダイキン工業東1
4666 パーク24 東1
4307 野村総合研究所東1
4578 大塚ホールディングス東1
6501 日立製作所東1
8630 SOMPOホールディングス東1

SDGsは政府や関連機関だけが行うだけではなく、その国に所属する企業も活動に参加することができます。

本業の中にSDGsを位置づけ、事業を通して社会発展に貢献する銘柄をざっと挙げてみましたが、「SDGsへの取り組み評価が高い企業ランキング」の上位にはトヨタ自動車(7203)、アサヒグループホールディングス(2502)、旭化成(3407)、サントリー食品インターナショナル(2587)、パナソニック(6752)、イオン(8267)、ENEOSホールディングス(5020)、ファーストリテイリング(9983)、サッポロホールディングス(2501)、キリンホールディングス(2503)、キャノン(7751)、住友林業(1911)、花王(4452)、味の素(2802)、NTTドコモ(9437)、日清食品ホールディングス(2897)など日本の大手企業が名を連ねており、「SDGs関連」という枠組みはとても大きいので、関連銘柄も多岐にわたります。

各企業それぞれSDGsに対しその企業にできることを取り組んできている印象ですが、いくつか実際にどのような取り組みを行ってきているかご紹介してみたいと思います。

SDGs関連銘柄【エネルギー関連】日本ガイシ(5333)

※時価総額：5,967億円、PER17.2倍、PBR1.21倍、信用倍率3.28倍(2021年2月4日時点)

日本ガイシ(5333)は独自の高度なセラミック技術により、メガワット級の電力貯蔵を世界で初めて実用化した「NAS電池」を開発した会社です。

「NAS電池」は大容量、高エネルギー密度、長寿命を特長とし、鉛蓄電池の約3分の1のコンパクトサイズで、長期にわたって安定した電力供給が可能。

再生可能エネルギーの普及やスマートグリッド(次世代送電網)の構築に役立つ蓄電池として世界の注目を集めてきている銘柄です。

SDGs関連銘柄【次世代自動車関連】パナソニック(6752)

※時価総額：3.54兆円、PER22.5倍、PBR1.48倍、信用倍率2.03倍(2021年2月4日時点)

SDGsがグローバルで推進されている中、パナソニック(6752)は温室効果ガスの排出を全体として実質ゼロにする「カーボンニュートラル」の実現にむけ、創るエネルギー＞使うエネルギーに挑戦してきています。

具体的には都市ガスから水素を取り出して電気とお湯をつくる家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」を実用化。

この「エネファーム」で培った技術を生かし水素から電気をつくる「純水素型燃料電池」の開発を進めてきています。

2019年11月には、滋賀県草津市にあるアプライアンス社草津拠点構内に水素ステーション「H2 Kusatsu Farm」を建設。

構内物流のCO2ゼロ化に向け、同ステーションから水素補給した燃料電池フォークリフトの構内運用を開始し、実用性を検証中です。

また、東京2020の選手村跡地に誕生する街「HARUMI FLAG」では、道路に埋設された水素配管から水素供給を受けて「純水素型燃料電池」が発電し、街の外構照明や空調機などの共用施設に電力が供給されます。

SDGs関連銘柄【水関連】東レ(3402)

※時価総額：1.18兆円、PER34.1倍、PBR1.04倍、信用倍率2.27倍(2021年2月4日時点)

東レ(3402)は繊維事業が主事業ですが水処理膜等でも有力な企業です。

工場廃水や下水を浄化する水処理事業は人口増加や所得拡大の続くアジアや中東を中心に需要拡大が見込まれています。

1968年に海水を淡水に変える膜の開発を始めた当社は世界トップレベルの水処理膜技術を有しております。

SDGs関連銘柄【女性支援関連】ポピンズホールディングス(7358)

※時価総額：280億円、PER26.1倍、PBR11.05倍、信用倍率-倍(2021年2月4日時点)

ありそうでなかった、社会課題解決に資金の使い道を限定した「SDGs-IPO」が2020年12月東証一部で行われました。

ポピンズホールディングス(7358)は日本初の「SDGs-IPO」として上場しています。

「SDGs-IPO」とは、通常の株式公開ではなく、SDGsへの貢献を最優先した資金調達と活用を目指すもので、ポピンズの場合は調達した資金は社会課題の解決につながる事業に限定して使うこととしています。

ポピンズホールディングスは女性の支援がミッションとして経営の柱に据えられており、自社においても全社員の91.4％、管理職
の78.6％、取締役の30.0％を女性が占める(2020年10月末時点)など、女性活躍を自ら実践しています。

上場企業としてこれまで重視された収益力や株主への利益還元に加え、社会課題解決への取り組み方がより問われるきっかけになるとし注目されてきている銘柄です。

SDGs関連銘柄【食料関連】トプコン(7732)

※時価総額：1,536億円、PER298倍、PBR2.41倍、信用倍率2.21倍(2021年2月4日時点)

トプコン(7732)は土木施工で培った自動制御技術を農業分野へ応用し、ITを活用した農機をグローバルに展開してきている会社です。

衛星測位システムを使ったトラクターの自動制御システムやドローンを用いて農場を測量するサービスが業績に寄与。

他にもIoT医療ネットワーク事業や、ICT自動化施工事業など衣食住に関するIT化の事業を拡大しており、SDGsの方向性と合致した企業であると言えます。

SDGs関連銘柄の本命株・出遅れ株を上手く狙いたい人は

国際目標でもあり、日本政府も重要テーマと捉えていることから国策絡みの銘柄と言えるSDGs関連銘柄。

2030年までに年間12兆米ドルの新たな市場が生まれると予測されていることなどから、アンテナを張り巡らし関連銘柄の株価推移にはしっかりと注目しておきたいテーマ株です。

しかしながら、SDGsは枠組みが大きく、関連銘柄も多岐にわたるため、どの銘柄をどのタイミングで買えばいいのか分からないという方も多いのではないでしょうか。

株式投資は“テーマ株の流れに上手く乗れるかどうか”で毎日、毎月、毎年の収支が大きく違ってくるかと思いますが、こうしたテーマ株は利用者が多い株情報サイトで取り上げられることで更なる盛り上がりをみせてきたりするので、SDGs関連銘柄の本命株・出遅れ株を上手く狙いたいと思われる方は、『新生ジャパン投資』や『株エヴァンジェリスト』など、業界で著名な人が携わっているサイトが日々配信している銘柄情報などをなるべくチェックしておくことをお勧めします。

テーマ株投資に役立つ！オススメの株情報サイト【新生ジャパン投資】

「新生ジャパン投資」は、ラジオNIKKEI第1で毎週火曜に配信している株式情報番組「株教室」でコメンテーターをしている「高山緑星」こと「前池英樹」が代表を務めている株情報サイトです。

株初心者の方はご存じないかもしれませんが、20年以上にわたり数多くの大化け銘柄を輩出し続け、相場界のレジェンドとまで言われているのが「高山緑星」こと「前池英樹」です。

アベノミクス相場以降の一部推奨銘柄
証券コード	推奨銘柄	安値	高値	推移
8462	FVC	369	3,185	4ヵ月で8.6倍
3660	アイスタイル	187	1,240	7ヵ月で6.6倍
6616	ダブルスコープ	832	4,590	8ヵ月で5.5倍
3778	さくらインターネット	265	2,110	2ヵ月で7.9倍
2315	SJI	30	154	2週間で5.1倍
4594	グリーンペプタイド	410	2,087	2ヵ月で5.0倍

その他、10倍高となったオウケイウェイブ(3808)やフィルカンパニー(3267)等も推奨してきていますが、2019年は「半導体」に関連したテーマ性をもつAKIBAホールディングス(6840)が年末にかけ大きく株価を上げ+210％を超す上昇となりました。

2020年に入り防衛関連銘柄やコロナウイルス関連銘柄がテーマ性を強める展開となりましたが、ここまで相場の流れに上手く乗れていないと少しでも思われる方は、相場の流れに沿ったテーマ株を配信してきている「新生ジャパン投資」のような株情報サイトをチェックしておくことをオススメします。

株は“その時々の強いテーマ株を上手く狙えるかどうか”で日々の収支が大きく違ってくるかと思いますが、2020年に入ってからだとコロナウイルス関連銘柄(ワクチン関連株・バイオ株)や、ウィズコロナ関連銘柄(テレワーク関連株や巣ごもり消費関連株など)を上手く狙えた人と狙えなかった人とで大きく収支の差があるのではないでしょうか。

バイオ株のテラ(2191)や巣ごもり消費関連のBASE(4477)など、テーマ性の流れに沿った銘柄を上手く狙えた方は結構な利益を得れているのではないかと思いますが、今後これからまた色々とテーマ性を強めてくる銘柄はあるかと思うので、効率良く期待値が高い情報を集め収益性が高いテーマ株投資をしていきたいと思われる方は、「新生ジャパン投資」のような業界で著名な方が顔を出していて、利益に繋がる銘柄情報を配信してきているサイトをチェックしておくのがベターかと思います。

今なら新生ジャパン投資から”次なる大化け候補株1銘柄“を無料で配信してもらえます。

長きにわたり大化け銘柄を輩出し続けてきている相場界のレジェンドの銘柄発掘力を体感できるかと思いますので、利益に繋がる銘柄を知り、チャンスを逃さずしっかりと資産を形成していきたいと思われる方は、この無料で試せる機会をぜひ活用してみて下さい。

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Source: ＰＲ最新情報
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