AI（人工知能）関連銘柄
テーマ株の中でも特に息が長く注目されている「AI（人工知能）関連銘柄」
IoTや自動運転、医療分野と広く活用が期待押されており、政府も強く推進する「国策テーマ」であることから、株式市場でも大きな注目を集めています。
AI関連の象徴銘柄「ALBERT（3906）」がテンバガーを達成したことは、みなさんの記憶にも新しいのではないでしょうか？
材料に敏感なテーマ株だからこそ、あらかじめ注目銘柄を把握しておき、動意づく前に仕込めるよう準備しておきましょう。
今回は、現段階でAIがどのように活用されているのかといった前提知識はもちろんのこと、テンバガーを達成したALBERTの値動きからわかるAI関連銘柄の力強さ、2019年注目のAI関連銘柄をご紹介します。
AI（人工知能）とは
AIとは、「Artificial=人工的な Intelligence=知能」の略で、人工的に作られた人間のような知能、「人工知能」を意味します。
2006年、AI自身が自動で判断・学習を続ける「ディープラーニング」により、飛躍的に認知度・注目度が高まりました。
すでに私たちの身の回りに活用されている上に、今後さらなる進化も見込まれているため、世間ではもちろんのこと、株式市場でも別格の注目を集めています。
ここでは、身近にあるAIの活用例や他のテーマとの関連性、そして今後まだまだ注目すべき根拠をご紹介します。
身の回りに活用されているAI
人工的に作られた知能と言えば、少し難しそうな印象を受けるかも知れませんが、AIはすでに私たちの身の回りに活用されており、意外と身近なものになっています。
たとえば、お掃除ロボットとして流行した「ルンバ」。
ルンバには人工知能が搭載されており、センサーで障害物を感知し、避けながら掃除をすることができます。また、部屋の間取りや家具の配置をデータとして設定することで、同じ道を通ることなく効率的に掃除を行います。
もう一つ身近な例を上げると、Googleをはじめとする検索エンジンにも人工知能が活用されています。キーワード・文字数・滞在時間などのデータを収集・学習し、質の低いコンテンツ・有害なコンテンツ・コピーコンテンツなどを自動的に排除します。
このように、現段階での活用事例としては、今まで人間が行ってきた「作業」を人工知能が代わりに行うといった活用方法が多く見られます。
また、将来的に身近なものになるであろう活用事例としては、「IoT：モノのインターネット」や「自動運転」への活用です。
「自動運転」や「IoT」にもAIが欠かせない
AIの活用事例として、最近特に注目されているのが「自動運転」です。
車間距離や障害物など、センサで収集したデータを元にどういった行動を起こすべきか判断するためにAIが使われています。日本の技術力アピールのためにも、2020年の東京オリンピックを目処に実用化が進められています。
また、家電をはじめとする”モノ”をインターネットと繋げることで、様々な種類のデータを膨大に集められる「IoT」。
IoTによって集められたビッグデータ（膨大な量のデータ）を活用するためにも、人工知能の活用が必要不可欠とされています。
このように、現在流行を見せる他のテーマと深い関係を持っている上、企業はもちろんのこと政府も強く推進する「国策テーマ」であることから、AI関連銘柄は株式市場でも特に注目されています。
AIは今後も進化・拡大を続ける
人間の代わりにAIが運転する「自動運転」のように、将来的には人間が行っている作業を人工知能が肩代わりすることが期待されています。
最終的には、ほぼ全ての労働を人工知能が担うとも言われているほどです。
つまり、現段階でのAIは、まだまだ始動したばかり。それにも関わらずこれだけの盛り上がりを見せているということは、今後AIが進化するたびに株式市場でも大きな波を形成することは間違いありません。
今後、AIが進化するたびに起爆剤となる材料が発表され、AI（人工知能）関連銘柄の大幅上昇が訪れるでしょう。”その時”に備えて、過去に大きな上昇を見せて話題になったAI関連銘柄の動きを見ておきましょう。
AI関連銘柄「ALBERT（3906）」がテンバガー達成
AI（人工知能）関連の象徴銘柄として人気を集める「ALERT（3906）」の躍進は、皆さんの記憶にも新しいのではないでしょうか？ここでは、これまでのALBERTの株価推移をご紹介するとともに、AI関連銘柄の力強さと可能性を知っていただけたらと思います。
ALBERT（3906）は、ディープラーニングをはじめとするAI分野に強みを持っており、データ解析からAIアルゴリズムの開発・実装までを一貫して手掛けていることが特長の会社です。
業績の細かい上方修正に加え、トヨタ自動車との資本・業務提携が大きな話題となり、1年間で株価12倍と見事”テンバガー”を達成しました。
また、過熱感から一旦調整を挟んだのち、積極的なデータサイエンティストの増員が今後の業績成長を牽引するとの見方から、3月7日を皮切りに再度大きな上昇を見せました。
現在、AI市場ではデータサイエンティストの人材不足が大きな問題となっており、その派遣・育成事業を手掛けるALBERTへの期待、ニーズの拡大が市場参加者の注目を集めるポジティブな材料になったと見られます。
このようにAI関連銘柄は、テーマ株の中でも特に材料に強く反応する傾向にあります。
2018年10月以降は世界的な株安だったにも関わらず、ALBERTは上場来高値を更新しており、全体相場に抗う”AI関連銘柄の力強さ”が実感できる値動きだったと言えるでしょう。
次は、そんな値動きが期待できる「2019年注目のAI関連銘柄」をご紹介します。材料に敏感なテーマ株だからこそ、あらかじめ期待銘柄には目を配り、すぐに対応できるよう備えておきましょう。
2019年注目のAI（人工知能）関連銘柄
ここでは、今後さらに上昇が期待できるAI関連銘柄をご紹介。日々進化を続ける技術だからこそ、いつ爆発的な上昇のキッカケが訪れるか分かりません。注目銘柄をあらかじめ把握しておき、しっかり上昇の波を掴みましょう。
[3996]サインポスト
サインポストは、金融機関向けのシステム化構想や業務改善のコンサルを主軸に、AIを活用したサービスを提供する会社です。
AI搭載の無人レジ「ワンダーレジ」の開発を手掛けていることから、AI関連銘柄として見られています。
ワンダーレジは、内蔵されたカメラを通してAIが商品を識別して会計します。また、利用者の顔を写すカメラで年齢や性別を判断し、どのような人が何を買うのかといったマーケティングデータとして活用することもできるといった特徴を思っています。
このワンダーレジの普及によって、レジの行列を解消することができるため、需要が高いのではないかと期待されています。
[2488]日本サード・パーティ
日本サード・パーティは、ICTソリューション事業を主軸にシステムの設計・構築・運用サービス等を提供している会社です。
AIが応答するチャットボットを軸に積極展開している「Third AI（サードアイ）」を手掛けており、Amazonのクラウド型サービス「アマゾンコネクト」とも連携されていることから、株式市場でも注目されています。
今年4月にもAI関連の物色人気に乗って株価を上げており、AI関連の材料にも敏感に反応する銘柄と言えます。
[3652]DMP
DMP（ディジタルメディアプロフェッショナル）は、低消費電力GPUを中心としたIPライセンス事業、LSI事業などを展開している会社です。DMPのGPUは、ニンテンドー3DSに使われていることでも知られています。
元々500円付近を推移していた低位株でしたが、業績の向上や業務提携、そして車や歩行者、走行道路などの認識機能を担うAIプロセッサーが採用されたことで、4年弱でなんと35倍にまで暴騰。
もちろん過熱感から後に下落していますが、現在は5,000円付近と、当時の10倍の水準で推移しています。
[6185]ソネット・メディア・ネットワークス
ソネット・メディア・ネットワークスは、広告配信最適化プラットフォーム「Logicad（ロジカド）」を主軸に、アフィリエイト等を手掛ける広告会社です。
中でも、膨大なユーザー行動データをAIで分析・可視化する「VALIS-Cockpit」を提供していることから、AI関連銘柄として見られています。
また、今年の3月11日付で東証1部へ市場変更しており、知名度・流動性の向上を期待した買いが多く集まりました。
[3655]ブレインパッド
ブレインパッドは、企業が持つ大量データの分析受託や分析ソフト等のライセンス提供、ASPサービスを手掛ける会社です。
インターネット広告運用支援ツール「Adnote（アドノート）」や、運用型広告入稿支援ツール「AdPencil（アドペンシル）」を提供しており、AI技術を用いて自動化することで、広告運用担当者の業務負担を大きく削減できるとして注目されています。
業績の調子も良く、時流に乗った注目のAI関連銘柄と言えるでしょう。
AI（人工知能）関連銘柄が”動意づく前”に掴むには？
ここまで、人工知能の活用例や過去の急騰例、そして2019年注目のAI（人工知能）関連銘柄をご紹介してきました。
今後もさらに進化していくこと間違い無しのAIだけに、市場でも大きな注目を集めている反面、関連する銘柄が多すぎる、材料に敏感すぎて間に合わないといった悩みを持つ方も多いのではないでしょうか？
そこで、テーマ株が”動意づく前に”仕込むためにオススメするのが「投資顧問」です。
投資のプロが見極めた期待銘柄を受け取れるだけでなく、保有・検討中の銘柄についての相談もできるため、株初心者はもちろんのこと、経験者の方にもぜひご利用していただきたいサービスです。
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Source: ＰＲ最新情報
